日本人は、ほとんどの人がどこかの金融機関に、最低一つは口座を持っています。日本は金融機関の数も非常に多いです。
これでも、1990年代末以降に金融機関の統合（はっきり言えば、大きく体力のある所が、体力のない弱い所を合併した）が繰り返された結果、大分減っています。
外資系金融機関などを除くと、メガバンク、地方銀行、第二地方銀行、信用金庫、信用組合といった分類になります。
メガバンク以外の支店は、駅前には少ない！
債権回収の仕事では、担保不動産売却の取引があると、指定された取引場所へ出向きますが、ほとんどは金融機関（買い主の預金先またはローンの融資先）の支店です。債権者としては、回収金を持ち歩くことなく、取引場所で振込手続ができるので、ありがたいです。
しかし、支店の所在地がターミナル駅近くの便利な場所ばかりとは限りません。最寄りの鉄道の駅から徒歩で15～20分くらいかかったり、バスに乗らないといけない、不便な場所の場合が結構あります。
金融機関の格や力関係が、立地に大きく影響する！
駅前のいわゆる一等地は、基本的にメガバンクや、その地域で大きな勢力を持つ地銀が押さえています。その他の銀行や信用金庫、信用組合は、駅から離れた場所にしか支店を確保できないのです。
そうした金融機関が駅前や市街地中心部に店舗を出店する場合は、オフィスビルの2階より上の階にテナントとして入居する、｢空中店舗｣が大多数です。やはり、金融機関の格や規模、力関係というものが、立地にも大きく影響します。本店は見栄もあるのか、結構良い立地の所が多いですが、支店はかなり田舎の立地ばかりという場合が多いです。
顧客層や経営戦略で立地が左右されることも！
また、信用金庫や信用組合は、地元の商工業者がメイン顧客層のため、例えば町工場が集まっている地域や、商店街のアーケード内に店舗があることが多いです。顧客の多い地域に支店を構えるのは、合理的な戦略です。
そして、近年の不景気や国の金融政策は、中小金融機関には大きな逆風であり、店舗の統廃合による店舗数の縮小も進められています。今まであったはずの支店がなくなり、別の（より不便な）支店に統合されていることもよくあります。
最後に・・・。
東京や愛知、大阪などの大都市圏では、金融関係の人以外は見聞きしたことのない、中小の金融機関が多数存在します。郊外の住宅街のすぐそばや、幹線道路沿いにひっそりと佇んでいる支店もあります。
そうした場所での取引があると、朝から一日、ちょっとした小旅行のような気分を味わうことになります。結構な距離を移動し、いい運動にもなります。
最後までお読みいただき、ありがとうございました。
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