2021年（令和3年）12月初めに発表された
「新語・流行語大賞」
は、例年にも増して全く盛り上がりませんでした。
ノミネートされた言葉がことごとく
「こんな言葉、人から聞いたことも、自分で使ったこともない！」
という、全く流行していない言葉だったからです。
個人的には、2021年は
「該当語なし」
にした方が良かったと思います。
不発の新語はまだまだあった！
ノミネートこそされていないものの、マスコミやSNSでは
「バズり」
狙いの言葉が次々と出て来ました。
結果としては、どれ一つバズることなく不発に終わりました。
そうした言葉のうちの一つに
「強制貯蓄」
があったことを、皆様は覚えておいででしょうか？
コロナ禍で消費が落ち込むと、その分が・・・。
2020年（令和2年）初めからのコロナ禍により、自由な飲食や旅行、スポーツやライブの観戦・鑑賞などが、著しく制限される事態となりました。
そうした事態が1年超続くこととなり、消費も低迷する結果となったのは、言うまでもありません。
そのため、各家庭で本来消費に回るはずだった金額が、使われないままの状態、つまり
「強制貯蓄」
されているはずという意味です。
この言葉自体は、新しい言葉ではありません。
こうした概念は、以前からあったようです。
一部マスコミの『煽り』も虚しく・・・。
一部のマスコミでは、コロナ禍が一旦収束すれば、人々の消費意欲がマグマのように噴火すると予想。
「強制貯蓄」分が、飲食・観光業などに還元されるのではないかと報じていました。
誠に呑気、もとい楽観的な見通しです。
私は、この言葉の説明を某テレビ局の「W●S」で聞いた時、
「『リベンジ消費』の二番煎じじゃないか！」
と、心の中でツッコんだことを覚えています。
結局、人々の消費意欲が噴火し、お金を使いまくるというトレンドは全く起こらないまま、2022年（令和4年）を迎えました・・・。
『貯蓄』できる余裕のある人は、どれだけいた？
そもそも、日本の各家庭で「強制貯蓄」された金額は、どれほどあったのでしょうか？
確かに、レジャーなどに費やす金額自体は、かなり減ったでしょう。
しかし、日本企業の業績も大きく悪化しました。
日本の勤労者の収入自体も、むしろ減少しています。
浮いたお金があったとしても、それを飲食や観光、趣味などに使う余裕のある家庭など、そう多かったとは思えません。
色々な言葉を繰り出して煽ったところで、それに乗って散財できる家庭など、ほとんどなかったはずです。
本当に余裕のある家庭ほど、先のことを考えて
「自らの意志で自発的に貯蓄」
していたのではないでしょうか。
マスコミ社員の経済感覚は、世の中とズレている？
大手のテレビ局・新聞社などの社員の年収は、一般平均と比較するとかなり高額だと言われています。
そのため、報道する側の経済感覚が、世の中と大きく乖離している可能性が高いです。
「強制貯蓄」なる言葉を引っ張り出して来て、それで世の中の消費向上を喚起しようとしたのなら、何とも馬鹿馬鹿しい話です。
最後に・・・。
2022年2月25日（金曜日）、日本のマスコミは
「ロシア軍によるウクライナへの侵攻」
の報道一色に近い状態でした。
コロナ禍に加えて、
「ヨーロッパ・アメリカ vs ロシア（＋中国）」
の対立長期化が、日本の物価高・原油高や経済停滞に拍車をかける恐れも大きくなります。
もはや「強制貯蓄」などと言っている場合ではありません。
私たち夫婦も含む一般の平民は、まだまだ続く
「経済持久戦」
に備え、できる限りの努力をして
「自主貯蓄」
に励むべき時です・・・。
最後までお読みいただき、ありがとうございました。